変革実施のフレームワーク

本論分は多くの企業が自社の変革に着手する際、以下の点を厳密に分析しないまま実行に移り、失敗すると指摘している。

  1. 組織の中で変革に抵抗しそうなのは誰か?
  2. 彼らが抵抗する真の理由は何か?

考えてみれば、これらの「抵抗勢力」を正確に理解することなくして、効果的な打ち手を立案できるはずがない。
次に、抵抗する理由はあげればキリがないが、大きく以下の4つのパターンに分類することができるそうだ。

  1. 何らかの既得権益を守りたい
  2. 双方の間に信頼がなく、変革のインプリケーションをきちんと理解できていない
  3. 異なった情報を基に現状の環境を認識しており、そもそも会社にとって変革が有益だと思っていない
  4. そもそも人が変わることができる範囲に限界がある

抵抗する相手とその動機がわかったら、そのツボを押すような行動計画を立案する必要がある。これには、いくつかの異なるアプローチが考えられる。

  1. 教育とコミュニケーション(Education + Communication)
  2. 参加と巻き込み(Particimation + Involvment)
  3. ファイシリテーションとサポート(Facilitation + Support)
  4. 交渉と合意(Negotiation + Agreement)
  5. 操作と仲間への選出(Manipulation + Co-operation)
  6. 明示・黙示的な強制(Explicit + Implicit Coercion)

『ハーバードMBA留学記』 〜問われる経営者のリーダーシップと倫理 P.37,38〜